2022.05.10 最終更新
【あるある】ブラック企業でよくあることランキング34選|こんな企業への就職は避けよう
1.労働時間・残業関連
・サービス残業が常習化
残業しても残業代が支払われないものをサービス残業と呼びます。
ブラック企業ではこのサービス残業が当たり前とされており、残業代が支払われることはほとんどありません。
あくまで残業しているのは社員が勝手に行っているだけであり、会社側から指示しているものではないという論理です。
そもそも残業しないと達成できない仕事量を押し付けいるだけのはずなのですが、ブラック企業にその自覚はありません。
・みなし残業ですべて解決
「みなし残業」は支払われる給与にもともと残業代が含まれている支払方法になります。
月40時間みなし残業とした場合は給与に40時間分の残業代が含まれます。
逆に言うと40時間超えた以上働いた場合は追加で残業代を払わなければいけないのですが、ブラック企業ではそこの線引きがあいまいなケースが多いです。
契約では月40時間のみなし残業なのに、80時間働いてもみなし残業扱いで、残業代が支払われないことも。
・朝がめちゃくちゃ早い
始業時間の1~2時館前には会社に到着して仕事を始めている人がほとんど。
始業時間10分前に到着したら、たるんでると怒られる。
ブラック企業はなぜか朝早くから働き始めることが大好きな人が多く存在します。
もちろんタイムカードを切るのは始業してからなので、その時間働いた給与が支払われることはありません。
社員が自主的にやっているとうそぶくのがブラック企業の常とう手段です。
・会社で寝泊まり
仕事が終わらずに終電もなくなった。
そうなると最後の手段は会社で寝泊まりして仕事することになります。
会社がその場合でも対応してくれるような体制を整えていてくれればまだ納得は行きます。
しかし、ブラック企業の場合寝袋も自前で用意、その分の手当てもつかないのが当たり前です。
・タイムカードは嘘ばかり
タイムカードは実際の勤務時間を正直に書いたら、のちのち問題になってしまうので書き直すように指示されることがブラック企業では多いです。
架空の勤務時間が書かれたタイムカードだといざというときに自分が長時間働いた証明ができないため、そのタイムカードとは別に実際の勤務時間を書いたメモを残しておく人も。
・形骸化した36協定
36協定は労働基準法を越えた労働時間でも働くことを可能とする労使との協定です。
参考:時間外労働の上限規制
これが結ばれている場合は労働基準法で定められた時間以上に労働をすることが可能です。
しかし、36協定にも労働時間の上限は存在しています。
一部のブラック企業は36協定を結んでいるため、労働時間に上限はないという主張を行う場合がありますが、れっきとした法律違反となります。
・24/365対応を強いられる
24/365対応とは24時間365日仕事の対応をし続けることを指します。
深夜でも休日でもトラブルが発生したら呼び出され、すぐさま現場に駆け付けるなどの対応を行います。
特にインフラ系のブラック企業にありがちな内容で、本人は休日だからと主張しても雇用時の契約書に知らない間に組み込まれていたりなどで強引に対応するよう迫られることがあります。
・有給休暇って何それ、おいしいの?
有給休暇は本来条件がそろえば、だれもが自分の望んだタイミングで休暇が取得できる仕組みです。
これは法律で決まっている労働者が休む権利でもあります。
しかし、ブラック企業には有給休暇どころか休暇自体ほぼありません。
ブラック企業によっては「有給休暇はあるけど社員は誰も申請しない」ということでごまかそうとする会社も存在します。
そういう企業に限って有給休暇申請なんてしてものなら嫌味を言われたり、根掘り葉掘り休暇の理由を聞き出してこようとしてくることが多いです。
・年間休日が104日以内
求人欄で年間休日104日以内をうたっている会社はよ~く注意することをオススメします。
これは労働基準法を順守した場合、年間休日は105日以上でないといけないためです。
というわけで、そもそも年間休日が104日以内になっている時点で労働基準法違反の可能性が高い職場といえます。
祝日はおろか土日も出勤する可能性が高い職場といえます。
(一応、36協定などを結んでいる職場の場合例外が発生することもあります)
2.ハラスメント関連
・上司からのパワハラがひどい
ブラック企業では定番の上司からのパワハラ。
ひどく暴力的なパワハラは一昔と違い減ってきましたが、最近は精神的なパワハラが行われるケースが報告されています。
言葉でののしる、罵声を浴びせたり、無能となじるなど直接的な言葉の暴力から、仕事を意図的に振らない、無視をし続ける、残業を強要されるなども報告されています。
パワハラのせいで精神的にも不安定になっていることを感じたら部署移動、配置転換、場合によっては転職なども検討しましょう。
・セクハラが激しい
特に上司からのセクハラは激しく拒絶すると今後の関係性に影響するケースも多く、露骨には断りにくいのが現実です。
最近は異性だけでなく同性からのセクハラも問題視されるケースが多いので、ブラック企業に限らず注意すべきです。
・容姿差別を平気で行う
仕事の成績も大して変わらないのに自分だけさげすまれて、同期は優遇されていく……。
容姿の差別はブラック企業だけの問題ではないですが、ブラック企業の場合これらをあけっぴろげに行い、さらに容姿にまつわる罵詈雑言を浴びせたりするケースがあります。
身長や体重、髪や表情など内容によっては非常に差別的な言葉が飛び交うことも。
本人たちはそれを問題と思ってないところにブラック企業の闇が垣間見えます。
3.給与・賞与関連
・給与が最低時給レベル
給与が最低時給レベルのブラック企業は非常に多いです。
通常、企業は都道府県ごとに定められた最低賃金を下回ってはいけません。
しかし、地域別最低賃金の全国一覧で確認できるものはすべて時給で換算されたもので、月給換算にした場合の最低賃金がわかりにくいです。
そのため、これを利用して最低時給を下回る金額で働いているにもかかわらず、ぱっと見わからないケースがブラック企業あるあるの一つです。
・昇進しても昇給はなし
「昇進したぜ、やったー」と喜んだのもつかの間「仕事はいままでの倍! 責任も倍! 給与は据え置きもしくは微増!!」という現実。
ブラック企業によくある「昇進されども昇給無し」です。
やられた側の社員のモチベーションはダダ下がりなため、会社としても中長期的に見れば決して得にはならないはず。
しかし、ブラック企業の経営者は目の前の人件費を削減することのためにそんなことはおかまいなし。
かくして、離職率が高いブラック企業がまた一つ生まれていくわけです。
・名ばかり管理職問題
「名ばかり管理職」というワードを聞いたことはあるでしょうか。
管理職と聞くと部下を管理する立場になるため、「管理職になった=昇進した」と考える人は多く存在します。
しかし、管理職は通常と雇用形式がことなるため管理職になると残業代がでなくなります。
本来は残業代とは別に手当などの形で給与に上乗せがされるはずなのですが、ブラック企業ではそれもありません。
管理職としての責任だけが追加され、やることは今までと同じです。
・賞与は存在しない
『賞与=ボーナス』ですが、ブラック企業の場合ボーナスを支払うところは限られています。
また、賞与が出る場合でも明らかに社長のお気に入りの人だけ、もらっていたり。
逆に上に進言を行う人ほど賞与額を減らされたりなど、あきらかなえこひいきが発生することも。
・罰金などが存在している
ブラック企業あるあるでよくあがる、罰金制度。
「遅刻をしたら××円」「当日欠勤は●●円」などが該当します。
本来はこのような罰金制度のほとんどが違法です。
参考URL:賠償予定の禁止(第16条)
しかし、ブラック企業で働く人のほとんどはそのことを把握していないケースが多く、罰金制度を勝手に設けるケースが多々あるのです。
もし、罰金を言いつけられるようであれば、まずはその罰金制度自体が法的に問題ない制度なのかどうかを確認しましょう。
4.職場環境・社風関連
・精神論ですべてを解決
「熱意が足りない、もっとやる気を出せ!!」「必死にやれば、なんとかなる。ただただ頑張れ!!」
などと、精神論で部下を鼓舞する上司が多いのもブラック企業の特徴の一つです。
具体的な解決策を挙げてもらえるわけでもないのに、無茶苦茶なノルマやスケジュールを押し付けてくることが多く、部下が精神的に病んでしまうトリガーにもなりやすいです。
しかし、ブラック企業に慣れきってしまった人たちにとっては当たり前のことなので、改善されることもありません。
むしろ、このような精神論で問題を先送りにすることに慣れ切った人が、第二第三のブラック企業を生み出しているともいえます。
・経費削減しすぎ
経営が厳しければ経費が削減される。ある程度は当たり前です。
しかし、ブラック企業の一部は経費削減を越えて、ただドケチなだけじゃないかといえるレベルで削減を迫ることがあります。
オフィスの電球を業務に支障が出るレベルまで暗くする。
エアコンをつけるのは来客時のみ。
交通費を節約させるため自転車での通勤を強制。
などなど。
しかし、これらの経費削減は一時的にコストを削減できたとしても社員のモチベーションの低下は避けられません。
結果、ブラック企業の離職率がやたら高くなる理由の一つになりがちです。
・やりがい搾取が激しい
人間はやりがいだけで食べていくことはできません。
仕事にやりがいがあるからといって、薄給や長時間労働が認められるわけではないのです。
しかし、ブラック企業はそのやりがいがあることを理由に、そのような環境を受け入れろというケースがあります。
・教育環境が整っていない
「仕事は見て覚えろ」
「同じことを何度も聞くな」
「そんなことも知らないの」
ブラック企業は教育体制が確立しておらず、仕事をしながら覚える手法が常態化しています。
そのため上記のようなやりとりが当たり前のように飛び交っていることが多いです。
結果、新入社員が入ってきたとしてもろくに仕事を覚えることができずに、会社を離れてしまうことも。
・報連相がなりたたない
「報告・連絡・相談」の略称である「報連相(ホウレンソウ)」。
あらゆる業務の基本として新入社員に徹底される内容の一つですが、ブラック企業では必ずしもその限りではありません。
部下からの「報告」には「そんなことは聞いていない」と返される
同僚からの「連絡」には「いまは忙しい」でうやむやに
上司に「相談」してみても「自分で考えろ」とだけで終わってしまう
「報連相」が形骸化する職場が迎える未来は、誰も頼ることができないどこよりも優しくない仕事環境です。
・達成不可能なノルマ
営業などの仕事では契約本数。クリエーター職であっても制作物の本数などが期間ごとにノルマとして定められています。
ノルマ自体は普通の会社でも当たり前に設定されているものですが、ブラック企業が設定するノルマはことごとく現実を見ていない達成不可能です。
しかも、そのノルマを達成できないと上司から詰められるのが定番パターンです。
・設備が古い
設備投資に手が回らずに古い設備をそのまま利用しているのもブラック企業でよく見ます。
代表的なのはPCで、とりあえず使えるからということで何世代も昔のPCを使い続けていることが多いです。
そのため、最新の環境ではスペックが追い付かず、WEBブラウザでページを開こうとするだけでやたら時間がかかったりも。
一人だけならともかく社員全員が同様の環境だと業務に多大な影響がでます。
しかし、設備に投資をするのにお金をケチったがために、そのような影響を考えないところがブラック企業らしい側面です。
5.採用・人事関連
・離職率が高い
ブラック企業は離職率が高い傾向があります。
業界別の離職率などは定期的に厚生労働省が公開しています。
この資料と極端に乖離がある会社は、非常に危険な会社と言わざる負えません。
可能であれば就職する前にチェックするよう気を付けましょう。
・気づいたら同期がいない
離職率が高い会社でよくある現象の一つです。
一緒に入った同期が一人また一人といなくなって、気づけば自身しか会社に残っていくパターン。
最初のうちは、自分が選ばれた人間だったりタフネスだったから会社に残り続けることができていると考えたりも。
しかし、外にでた同期たちが活躍していくのを見てしまい、泥船となった会社に一人だけ残されてしまったことに気づくわけです。
・採用時と契約内容が異なる
採用時には「土日が休日」「残業はほとんどない」「月給●●万円以上」
という話だったの実際働き始めると、「土日も出勤」、「残業はまいにち」、「月給は●●万円以下」。
上司に直談判しても、「契約したのはお前だろう」と責められる始末。
あらためて雇用契約書を見直すと、話していた内容と違う場合も。
・いつみても採用を行っている
求人サイトで求人を探しているといつも見る会社名。
ブラック企業は離職率が高すぎるためいつも求人を出していないと人が足りなくなってしまいます。
もちろん、規模の大きい会社などはこの限りではありませんが、求人を探す際はぜひ注意したい箇所です。
6.人間関係関連
・自分の知らないところで仕事の話が進む
打ち合わせや雑談は当たり前なのですが、知らないコミュニティの中で話が進んでしまい、自分だけ置いてけぼりにされてしまったりも。
けど、ここまでは普通の会社でもある話。
ブラック企業では明らかにコミュニティからのけ者にするなど、小学生レベルのやりとりが行われるケースがあります。
・陰口/悪口が横行している
陰口/悪口が当たり前のようにやり取りされている。
本人のいないどころか本人の目の前で聞こえるように言うケースも。
・暴力的ないじめが行われている
のけ者や、陰口、悪口も十分いじめです。
しかし、本当にひどいブラック企業は殴る、蹴るなどの暴力行為も報告されています。
一歩間違えれば死亡事故などにもつながりかねないため、もし本当にそういう企業に入ってしまったのならばしかるべき機関に早急に相談しましょう。
7.退職関連
・そもそも退職させてもらえない
辞める際に引き留められるのは普通の会社でもよくある話ですが、退職自体そもそもさせてくれないのがブラック企業です。
「退職するなら懲戒解雇とする」
「損害賠償請求する」
「就業規則に記載の違約金を請求する」
などの理由を盾に、退職を拒否します。
しかし、民放第627条では
当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
と決められています。
そのため、これらは本来すべて無効であり、自由にやめることが可能です。
ブラック企業はこのあたりの知識を非雇用者がもっていないことを利用して、自由な退職を拒絶します。
・自己都合退職にさせられる
退職には会社都合退職と自己都合退職の二つがあります。
自己都合退職は自身の都合で退職をすることなので、雇用保険の支給などが遅れます。
なので、被雇用者としては会社都合退職のほうがありがたいわけです。
しかし、会社都合退職はブラック企業としてはデメリットが多いので避けたいと考えます。
そのため、あの手この手で自己都合退職扱いにさせようとするわけです。
・退職後も嫌がらせを受ける
退職して一安心と思ったのもつかの間、そのあとも嫌がらせを受けるケースもよく報告されます。
よくあるのが転職先に嫌がらせを行うケースです。
特に転職先が同じような業界だった際は、よからぬうわさを流したり不利な契約を強制したりなど。
8.その他
・口コミの評判が非常に悪い
口コミが書ける求人サイトなどが最近は存在しています。
悪評が多く並んでいる場合は、ブラック企業の可能性が高く、就職するのは非常に危険です。
ただし、これらは情報が雑多に並んでいるものも多いため、必ずしもブラック企業と断言できるものではありません。
下記のようなサイトを複数使用するなどして、情報の真偽を確認してみましょう。
OpenWork 「社員による会社評価」 就職・転職クチコミ
会社の評判、口コミ、年収から転職・就職情報まで分かるライトハウス
まとめ
いかがだったでしょうか。
ブラック企業は社会問題にもなり、かつてと比較してその数は減ってきました。
しかし、今でも一般企業に紛れ込んだ求人を出しているケースがあります。
事前にブラック企業の特徴を把握して、就職することを避けるなどを目指しましょう。